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お知らせ

1999年切除肺癌症例の治療成績に関する論文公募のお知らせ

登録参加施設 登録責任者各位

 日本肺癌学会、日本呼吸器外科学会、日本呼吸器学会の3学会合同で運営されております肺癌登録合同委員会では、2006年に1999年切除例の予後調査を行いました。参加各施設のご協力に改めて感謝の念をのべさせていただきます。ありがとうございました。
 結果につきましては2006年の第47回日本肺癌学期総会ですでに報告され、2007年の第24回日本呼吸器外科学会総会でも報告いたしました。報告内容は日本肺癌学会誌、日本呼吸器外科学会誌に掲載予定です。英文論文はJournal of Thoracic Oncologyに投稿中です。
 前回の1994年切除例の成績につきましては、委員会からの報告・提案が、下記の英文誌に掲載されました。

呉屋 朝幸(杏林大学)
Prognosis of 6644 resected non-small cell lung cancers in Japan :a:Japanese lung cancer registry study. Lung Cancer. 2005;50:227-234.

淺村 尚生(国立がんセンター中央病院)
How should the TNM staging system for lung cancer be revised ? A simulation based on the Japanese Lung Cancer Registry populations. J Thorac Cardiovasc Surg. 2006;132:316-319.

登録症例数の多かった2施設から

永井 完治(国立がんセンター東病院)
Prognosis of resected non-small cell lung cancer patients with intrapulmonary metastases. J Thorac Oncol. 2007;2:282-286.

小池 輝明(新潟県立がんセンター)
Prognostic factors in 3315 completely resected cases of clinical stage I non-small cell lung cancer in Japan. J Thorac Oncol. 2007;2:408-413.

今回の登録・治療成績につきましては、各学会員により広くアイデアをご提供いただき、成果を共有していただくために、当委員会では5編程度の英文論文作成を登録参加施設から公募することを計画しております。論文作成は50例以上の登録を行っていただいた施設より2007年9月までに募集し、著者が決定されましたら必要なデータを委員会より提供し、3ヶ月以内、すなわち2007年中の論文完成を目標にしております。

応募要項は以下のとおりです。

  1. 1999年肺癌切除症例の登録に参加し、50例以上を登録していただいた施設に資格があります。
  2. 有資格施設に勤務され、論文作成のご希望の学会員は、題名・目的・対象・方法・期待される結果を含む日本語抄録を500字以内にまとめて委員会事務局にご提出ください。提出方法はe-mail(kyorin-surg2@mvd.biglobe.ne.jp)とし、事務局からの受領確認の返信をもって応募の完了といたします。締め切りは9月15日といたします。
  3. 内容審査のうえ、論文作成を依頼する著者には登録委員会解析センターよりデータをお渡しいたします。データをお渡ししてから3ヶ月以内に論文を完成させてください。
    論文形式はJournal of Thoracic Oncology にあわせてください。
  4. 選考に当たって、同様テーマで複数の応募があった際には症例数の多い施設を優先させていただきます。
  5. 著者名は各施設の登録実行者2名、解析センターの東京理科大学宮岡教授、肺癌登録合同委員会とさせていただきます。
  6. 論文は委員会で査読のうえ投稿することとし、投稿雑誌は基本的にJournal of Thoracic Oncology とさせていただきます。

会員各位の積極的な参加をお待ちいたします。

2007年5月30日

肺癌登録合同委員会
委員長 土屋了介
副委員長 蘇原泰則
事務局長 呉屋朝幸

事務局アドレス kyorin-surg2@mvd.biglobe.ne.jp

文責:事務局 杏林大学呼吸器外科 輿石義彦



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