本ガイドラインについて

1.目 的

 肺癌診療ガイドラインの目的は,本邦における肺癌患者,胸膜中皮腫患者および胸腺腫瘍患者の予後の延長と生活の質の向上をめざして,これら疾患の診断や治療に関する推奨を明らかにし,日々の診療に役立てることである。特に近年におけるこれら疾患の治療法はまさに日進月歩の進歩が展開されており,複数の新治療法の検証的比較研究が行われぬままさらに新しい治療法のエビデンスが提供される状況になっている。本診療ガイドラインは毎年定期的に改訂されているが,こうした最新の研究成果を1年という節目毎に整理し,本邦の医療現状に則した肺癌,胸膜中皮腫,胸腺腫瘍の診療指針を策定し,広く社会に公開するものである。難治性とされる肺癌,胸膜中皮腫,胸腺腫瘍の効果的・効率的な診断・治療法を体系化し,効果的な保健医療を確立し,ひいては豊かで活力ある長寿社会を創造するための一翼を担うことをめざしている。

2.改訂について

 本邦の肺癌診療ガイドラインは,2003年に初版,2005年に改訂第2版が発行された。2011年以降は重要なエビデンスへの対応を迅速に行うため,毎年WEB上で公開してきた。2014年にはガイドラインの整備が一段落したため冊子が発刊され,2年毎の冊子化を計画し,2016年版を発刊した。2016年版では初めて胸膜中皮腫診療ガイドライン,胸腺腫瘍診療ガイドラインを加えた。免疫療法や分子標的治療分野の急速な進歩を反映すべく,2017年にもⅣ期非小細胞肺癌の薬物療法の分冊を発刊した。2018年には,多くの領域でGRADEアプローチを取り入れ,段階的に拡充し,2022年改訂版ではすべての領域がGRADEアプローチによるものとなった。2022年版も大きな改定があったが,今回の2025年版では新TNM分類に対応するとともに,さらに最近の進歩を反映した改正を行った。

3.本ガイドラインの適応が想定される対象者,および想定される利用対象者

 本ガイドラインは,肺癌,胸膜中皮腫,胸腺腫瘍の疑われる患者,および診断された患者を対象集団として検討した。また,成人患者のみを想定している。利用対象者は,これら疾患の診療に携わる医師,薬剤師,看護師などのすべての医療従事者である。一般の方々にとっては専門的すぎる内容が多々あり理解することは困難かもしれない。患者が利用する場合には,診療時に担当の医療従事者などとともにご覧になっていただきたい。また,患者向けガイドブック(「患者さんと家族のための肺がんガイドブック―胸膜中皮腫・胸腺腫瘍含む」2025年冊子版)と併せてご利用いただきたい。

4.使用上の注意

 本ガイドラインは,あくまでも執筆時における標準治療を示した参考資料である。個々の患者の病態や医療施設の体制は異なるため,治療方針は個々の患者に応じて,医療従事者と患者の話し合いで決定されるものである。本ガイドラインは医療を強制したり医療従事者の裁量権を制限したりするものではない。日本における保険診療として行われることを前提としているが,保険承認条件と一致しない推奨,解説文もあることに留意が必要である。記述内容に関しては日本肺癌学会が責任を負うものであるが,診療結果についての責任は直接の診療担当者に帰属するものであり,日本肺癌学会および本ガイドラインの作成・改訂に係わる諸委員会・委員は一切の責任を負わない。

5.本ガイドラインの構成と作成・改訂組織とプロセス

 前述したとおり,本ガイドラインは2003年に肺癌診療ガイドラインからスタートし,2016年から胸膜中皮腫と胸腺腫瘍の診療ガイドラインを追加し,以来改訂に際しては同じタイミングで見直しを行っている。それぞれ,画像診断,病理診断(バイオマーカー診断を含む),外科療法,放射線療法,薬物療法および集学的治療,緩和ケアなどで構成されている。

 作成・改訂の主体は日本肺癌学会であり,学会に常設されている診療ガイドラインに関連した諸委員会が実際の作成・改訂を行っている。ガイドライン委員会には「診断小委員会」,「外科療法小委員会」,「放射線治療及び集学的治療小委員会」,「薬物療法及び集学的治療小委員会」,「胸膜中皮腫小委員会」,「胸腺腫瘍小委員会」,「緩和医療小委員会」,「患者向けガイドライン小委員会」の8つの小委員会があるが,「患者向けガイドライン小委員会」は本ガイドラインの作成・改訂に係わらない。一方,他の委員会からは,「病理委員会」,「細胞診判定基準改訂委員会」,「気管支鏡委員会」も本ガイドラインの作成・改訂に加わっている。さらに,直接作成・改訂は行わないが,「バイオマーカー委員会」および「画像診断委員会」は関連小委員会・委員会からの要請に基づいて参考意見・助言を行うこととしている。「ガイドライン検討委員会」は,これらの各小委員会および委員会のガイドライン作成・改訂における全体の取りまとめ,および将来的方針検討を行う。以下に本ガイドラインを構成する項目と担当小委員会・委員会の対応表を示す(表1)。

 各小委員会・委員会では1)文献検索式の決定,2)文献検索結果のスクリーニングと追加検索,3)文献の取捨選択,4)システマティックレビューの実施とエビデンスの確実性評価,5)討論と投票によるエビデンスの確実性評価と推奨度決定,6)解説文書と引用文献リストの作成を行った。文献検索方法の詳細は次項に述べる。

 ガイドライン関連諸委員会,あるいは日本肺癌学会に所属しないもの若干名を協力委員として任命している。患者団体,患者支援団体で活躍している方,看護師,細胞検査士,放射線技師,生物統計専門家などがその協力委員として任命され,上記1)~6)のうち,3),5)に加わり,6)の作成過程においてはメール審議に加わり必要に応じて意見を述べていただいた。

表1.本改訂時におけるCQ毎の担当小委員会・委員会(投票および執筆)
CQ 担当小委員会および委員会
1 1~6 診断小委員会
7~13 気管支鏡委員会
14,15 診断小委員会
16~22 病理委員会・細胞診判定基準改訂委員会
23~27 診断小委員会
1~20 外科療法小委員会
21 気管支鏡委員会
22,23 放射線治療及び集学的治療小委員会
24~34a 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
34b 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
35 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
36 放射線治療及び集学的治療小委員会
37,38 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
39,40 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
41 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
42 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
43 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
44,45 放射線治療及び集学的治療小委員会
46 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
47~70 薬物療法及び集学的治療小委員会
1 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
2~6 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
7 薬物療法及び集学的治療小委員会
8,9 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
10~13 薬物療法及び集学的治療小委員会
14~16 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
17~19 薬物療法及び集学的治療小委員会
1~4 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
5 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
6 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
7,8 放射線治療及び集学的治療小委員会
9a~c 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
9d, e 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
10 放射線治療及び集学的治療小委員会
11 薬物療法及び集学的治療小委員会
12 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
13 放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
14,15 薬物療法及び集学的治療小委員会
16 外科療法小委員会・放射線治療及び集学的治療小委員会・薬物療法及び集学的治療小委員会
1~3 緩和医療小委員会
2 1~14 胸膜中皮腫小委員会
1~16 胸膜中皮腫小委員会
3 1~8 胸腺腫瘍小委員会
1~27 胸腺腫瘍小委員会
  胸腺腫瘍小委員会
6.エビデンス収集方法

 2024年版ガイドラインを基本とし,これまでの版において不足する情報および最近の論文発表,学会発表内容などから新規に追加すべきCQの検討を行った。CQの設定においては前景疑問に回答することを目指し,回答を得るためにPICO(P:patient/population,I:intervention,C:comparison,O:outcome)フレームワークに基づく網羅的文献検索を行った。文献検索は,国際医学情報センター,日本医学図書館協会に依頼し,MEDLINE,PubMedとThe Cochrane Libraryデータベースを用いて行った。遡及検索期間は2023年12月1日~2024年11月30日である。検索が不十分な場合には検索式の見直しを行い再検索した。この検索結果に基づいて各小委員会・委員会にてスクリーニングを行い文献の採否を決定したが,この過程では必要に応じて委員によるハンドサーチによる文献を追加した。

7.システマティックレビューレポートについて

 一部の領域について,システマティックレビューレポートを日本肺癌学会のホームページにおいて公表した。他の領域についても今後,改訂毎に公表範囲を拡大していく予定である。

8.エビデンス採否の主な規準

 検索式を用いて抽出された文献・エビデンスは,各小委員会・委員会の複数の担当委員によりスクリーニングされ採否が検討された。採否規準はCQ毎でエビデンスの重みづけが異なるため,領域毎に各小委員会・委員会で個別に判断された。標準となる治療方法か否かを評価する場合には,原則としてランダム化比較試験(RCT)を対象としたが,希少性等の理由によりRCTが存在し得ない領域の場合には,単群の前向き試験(第Ⅱ相試験など)や観察研究も評価対象とした。なお,有効性及び安全性のアウトカムの情報が十分でないと判断されたエビデンス(学会報告含む)は基本的に評価対象外としたが,有効性において高い効果が著しく認められた場合や安全性において著しく損なわれる可能性のある場合には例外的に評価対象とする。メタ解析は,その領域のエビデンスの全体像(エビデンス総体)を把握するのに最適な方法の一つであるが,メタ解析を論じた文献・エビデンスはその質の評価が重要となる。個々のメタ解析を本ガイドラインのCQと照らし合わせて,PICOフレームワークと合致しない(非直接性が高い)ものは評価対象から除外した。観察研究による文献・エビデンスは,該当するCQを補完する重要な情報である場合に限って,確実性及び対象集団の悉皆性を鑑みて評価対象とした。

9.GRADEに基づく推奨度について

 2018年版の肺癌診療ガイドラインから,世界標準のガイドライン作成手法であるGRADEアプローチを多くの領域において取り入れている。2020年版ではGRADEアプローチに基づかない部分が一部あったが,2021年版の改訂以降ではすべてがGRADEアプローチによるものとなった。

 従来どおりの樹形図に基づく標記は残しながら,記載については,各領域のCQ毎にシステマティックレビューを行い,これらに対する推奨度を策定している。

 GRADEの表記は数字(1か2)+英語(AからD)の組み合わせからなるが,最初に決定されるのは英語表記で,これはエビデンスの強さを示す。エビデンスの評価は従来の手法では各文献に対して行ってきたが,GRADEではCQに対するエビデンス総体に対して評価する(表2)。エビデンスの解釈にあたっては生物統計学者(1名が「薬物療法及び集学的治療小委員会」に所属)に批判的吟味を依頼し,近年様々に報告されているメタ解析の質の評価やサブセット解析の意義などについて助言を行っている。

 次に数字が決定されるが,これが推奨度を示す。GRADEアプローチの推奨度は,まったくの中立地点を起点として「行う・行わない」という2つの方向性を「推奨する(=1)・提案する(=2)」という2つの強さで示す(図1)。従来の推奨度ではAを最高評価としB・C(1・2)・Dと連なる5段階評価であったが,①GRADEでは1と2の2段階になること,②数字と英語の関係性が独立していることに注意が必要である。つまり,推奨度が1であれば1Aでも1Bでも(エビデンスの強さに差はあれ)同じように「推奨される」のである。なお,そうは言っても「行う・行わない」の2元論では表現しづらい命題もあり,これについては「行うよう勧めるだけの根拠が明確ではない」としている。言うまでもなくこれは位置づけが不明という意味ではなく,検討の結果,行うようにも行わないようにも勧める根拠がないと判断されたものであり,したがって「行うことについて積極的な推奨ができない」ことを意味している。

 推奨度の決定については,エビデンスの強さを基にしつつ,臨床的有用性の大きさ・その臨床適応性・有害事象なども踏まえて委員会で議論を尽くし,最終的に各小委員会において投票で決定した。60%以上の賛同が得られた結果を原則記載しているが,議論の末に60%以上の賛同が得られなかった場合には,推奨の方向性が一致している場合において「弱い」推奨とし,推奨の方向性が一致していない場合においても「行うよう勧めるだけの根拠が明確ではない」とした。また一部の小委員会の委員および協力委員は,医師,薬剤師,看護師,細胞検査士,放射線技師,生物統計学者,患者団体関係者から構成されており,必要に応じて多職種による推奨度の評価を行った。

 GRADEアプローチを採用した収穫として,従来の課題であった希少な遺伝子変異/転座陽性例に対する分子標的治療薬の推奨度決定が挙げられる。一方で,エビデンスの質が低い場合に「臨床的有用性」だけが独り歩きする懸念もある。

表2.エビデンス総体のエビデンスの確実性(強さ)
A(強): 効果の推定値が推奨を支持する適切さに強く確信がある
B(中): 効果の推定値が推奨を支持する適切さに中程度の確信がある
C(弱): 効果の推定値が推奨を支持する適切さに対する確信は限定的である
D(とても弱い): 効果の推定値が推奨を支持する適切さにほとんど確信できない
参考)Minds診療ガイドライン作成マニュアル2020(Ver.3.0)
図1.GRADEに基づいた推奨度

推奨の方向性

行う

行わない

1 2 2 1
推奨の強さ 強い 弱い 弱い 強い
記載 …を行うよう
強く推奨する
…を行うよう
弱く推奨する
…を行わないよう
弱く推奨する
…を行わないよう
強く推奨する
※「行う・行わない」のいずれの推奨も困難なものについては「行うよう勧めるだけの根拠が明確ではない」と記載。
10.改訂作業の方法

 2020年版以降,新型コロナウイルス感染症の蔓延による影響のため,2025年WEB版の改訂作業におけるほとんどの議論はWEB会議およびメール審議で行い,投票は無記名のWEB投票システムなどを用いた。投票後の推奨文書および解説文書の作成は各小委員会・委員会内で分担して行い,メールによる審議により修正の後,各小委員会・委員会内全員の意見の一致を得た。

11.原稿確定までの方法

 各小委員会・委員会で作成したパブコメ前原稿は,2025年7月11日から7月21日の日本肺癌学会理事持ち回り審議を経て必要に応じて修正を行った。8月9日から8月19日まで日本肺癌学会のホームページにてパブリックコメントを募集し,これらの意見を参考に担当の各小委員会・委員会にて8月20日から8月25日にメール審議を行い,必要に応じて修正を行った。これらはいずれも理事会の承認を得て,最終的には10月23日をもってすべての原稿を最終稿として確定した。

12.外部評価について

 2018年,2020年,2022年,2023年WEB版,および2024年版では日本医療機能評価機構(Minds)および日本癌治療学会の「がん診療ガイドライン評価委員会」による出版後外部評価を受けた。今後も書籍版,WEB版にかかわらず毎年Mindsおよび日本癌治療学会の「がん診療ガイドライン評価委員会」による出版後外部評価も受ける希望があるが,両団体のご意志も尊重して行いたい。この評価結果は「ガイドライン検討委員会」を経て,各小委員会・委員会の委員,理事会に報告される。「ガイドライン検討委員会」と各委員会において外部評価内容を精査し,対応策を決定する。決定事項は理事会に報告されると同時に,各小委員会・委員会において次期改訂に反映させる。両団体から指摘された事項として,患者・家族の価値観や希望を反映させる方法が不十分であること,ガイドラインの活用を促進する要因/阻害する要因分析,コスト情報などについての記載が不十分であることが含まれる。コスト情報以外は徐々に改善しているが,コストベネフィット評価については具体的な解決策に至らず,今後も継続して検討する予定である。一方,患者・家族の価値観や希望を反映させる方法については,患者向けガイドブック(「患者さんと家族のための肺がんガイドブック―胸膜中皮腫・胸腺腫瘍含む」2022年版以降)において,治療を受けながら仕事や生活を安心して続けられる生活・就労支援の情報を掲載するとともに,肺癌に伴う苦痛を和らげる緩和医療や支持療法の構成を整理し記述した。企画段階から編集・発行まで,患者が参加して作成しただけに患者・家族の価値観や希望が反映される結果となった。患者・家族向けガイドブックではあるが,肺癌診療に携わる医療関係者に広く活用していただきたい。

13.今後の改訂,増補版などについて

 本ガイドラインがカバーする領域における進歩は極めて急速であり,従来通り,毎年改訂(発表は12月前後)し,WEB公表は毎年,書籍出版は2年毎に行うこととする。なお,2017年の改訂にあたっては特に大幅な改訂となったため,WEB改訂に加えて増補版の出版を行った。今後同様の措置をするかどうかの明確な基準は定めていない。

14.資金源と作成・改訂者の利益相反(COI)について

 本ガイドラインの初版(2003年)は厚生科学研究費の助成を受けて作成したが,2005年の改訂版以降,ガイドライン作成・改訂のための費用はすべて日本肺癌学会が負担し,助成金,研究費など一切の外部資金は受け入れていない。関連委員会の委員,委員長,副委員長はすべて日本肺癌学会の定款・細則に基づき利益相反管理委員会,理事会の審議を経て選任されている。したがって,本ガイドラインの作成・改訂は日本肺癌学会が独立して行うものであり,他からの干渉は一切ないように配慮されている。一方,全理事によるレビュー後に理事会の承認をもって最終原稿が確定されるため,理事会の影響を受けるものである。通常,作成委員は会議参加のための交通費,宿泊費の支給は受けるが,2020~2022年版改訂にあたってはすべてWEB会議とメール審議で行われたため該当しなかった。2023年版改訂にあたっては1回のみ現地集合の会議(WEB参加併用)を行いこれに該当したが,2024年版に関しては現地集合の会議はなく該当しなかった。WEB会議システムは学会から提供されたが,利便性から別のシステムを利用し,その使用料を一部の委員が負担することを許容した。文献入手に関わる費用,原稿作成,会議参加に対しての報酬は受け取らなかった。

 また,すべての委員が,日本肺癌学会のCOI規定に基づき過去3年分の申告を行い,利益相反管理委員会においてガイドライン作成委員就任の適格性について審査を受け承認された。前述のように改訂されないCQもあるが,改訂の要否は毎年各委員会・小委員会の審議により決定される。したがって改訂されない部分についても現担当委員会・小委員会が全面的に責任を負うものである。以上の理由からCOIは改訂時の委員ではなく,現委員のものを開示している。表3に各委員の所属小委員会・委員会,所属施設,専門分野,COIを示す。このように各委員のCOIは学会から妥当な範囲であると承認されたものであるとの立場から,CQ毎に特定の委員をそのCOIの有無を理由に審議・投票から除外することはしていない。

15.ガイドラインの普及と活用促進のための方法

 日本肺癌学会をはじめ,関連学会における学術集会などでの発表を行い,本ガイドラインの概略,重要性,課題などについて発信するほか,以下の方法によって普及,活用促進を図る。

 ・書籍発行

 ・以下のWEBサイトへの掲載

    日本肺癌学会

    日本癌治療学会

    Minds

 ・国際誌への英文論文投稿

 ・肺がん医療向上委員会セミナーでの発表

    (一般市民,メディア関係者,患者団体・患者支援団体,医療従事者などを対象)

 ・患者団体・患者支援団体における講演活動,リーフレット作成への協力

 本ガイドラインの普及度調査は現在まで行われておらず,調査方法など今後の課題である。WEB版のみの年はWEB版へのアクセス件数が多く,冊子版出版の年は減少する傾向が明らかである。2024年WEB版のアクセス回数は延べ91,790(2025年7月末現在)であった。

16.一般向け解説書

 日本肺癌学会の「患者向けガイドライン小委員会」により患者向けガイドブック(「患者さんと家族のための肺がんガイドブック―胸膜中皮腫・胸腺腫瘍含む」2022年WEB版および2023年書籍版)が公表されているほか,必要な追加情報をQRコードを用いてスマートフォンやインターネットで閲覧できるようにしている。

17.今後の課題と対応策

 文献の遡及検索期間は定めているが,その期間を過ぎて重要な論文・学会発表がなされることも多い。これまで重要と判断されるものはガイドラインの出版・公表時期を遅らせない範囲において改訂に反映しているが,その基準は定められていない。採用・不採用にあたって公平性には常に留意しているが毎回悩むところである。一律に基準を決められるものではなく柔軟な判断が必要であるが,これまでのこうした例外的措置について記録し妥当性を検討するプロセスが必要である。

 メタ解析はエビデンスレベルを高めるデータであるが,手法や分析方法によって研究の質は様々であり,したがってエビデンスとしての質も様々である。作成・改訂過程において研究の質を評価して取捨選択をしているが,解説の書き方によってはメタ解析結果を軽視しているかに受け止められることもあり,誤解のない解説の書き方には課題も多い。

 同一疾患の同一病態に対して複数の推奨がある場合,これらとその次の治療についての推奨の関連が不明確な記述が残っている。改訂のたびに徐々に改善するよう努めている。

表3.作成・改訂を行った委員の所属,専門,利益相反

ガイドライン検討委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
石川  仁放射線治療 量子科学技術研究開発機構QST病院
芳川 豊史**外科治療/気管支
鏡検査・治療
名古屋大学医学部附属病院 呼吸器外科
F(33)
井上  彰薬物療法/
緩和ケア
東北大学大学院医学系研究科 緩和医療学分野
D(1,26,29),G(29)
大塚  崇外科治療/気管支
鏡検査・治療
東京慈恵会医科大学 呼吸器外科
G(34)
栗林 康造薬物療法 兵庫医科大学 呼吸器・血液内科学
坂下 明大緩和ケア 兵庫県立はりま姫路総合医療センター 緩和ケア内科
佐藤 寿彦外科治療 福岡大学病院 呼吸器・乳腺・小児外科
D(19,25,44,50),F(50),G(44)
澁谷 景子放射線治療 大阪公立大学大学院医学研究科 放射線腫瘍学
D(1)
清水 秀文薬物療法 JCHO東京新宿メディカルセンター
鈴木  実外科治療 熊本大学大学院生命科学研究部 呼吸器外科・乳腺外科学分野
高橋 利明薬物療法 静岡県立静岡がんセンター 呼吸器内科
D(1,29,58),F(1,3,27,29,34,53,58)
田中 良太病理診断/気管支
鏡検査・治療/
外科治療
杏林大学医学部付属病院 呼吸器・甲状腺外科
千田 雅之外科治療 獨協医科大学 呼吸器外科
豊岡 伸一分子診断/
外科治療
岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 呼吸器・乳腺内分泌外科学
D(1,29),F(13,28,29,31,34)
中島 崇裕気管支鏡検査・
治療
獨協医科大学 呼吸器外科
D(1,11,29)
二宮貴一朗薬物療法 岡山大学病院 ゲノム医療総合推進センター
D(29,58)
羽場 礼次病理診断/
精度管理
香川大学医学部附属病院 病理診断科・病理部
D(1,26,58)
姫路 大輔気管支鏡検査・
治療
宮崎県立宮崎病院 内科
藤本 公則放射線診断/
気管支鏡検査・
治療
久留米大学医学部 放射線医学講座
F(45)
堀田 勝薬物療法 岡山大学病院 新医療研究開発センター
F(1,43,58)
松尾 幸憲放射線治療 近畿大学医学部 放射線腫瘍学部門
南  優子病理診断/
分子診断
国立病院機構茨城東病院胸部疾患・療育医療センター 病理診断科
村川 知弘外科治療 関西医科大学附属病院 呼吸器外科
谷田部 恭病理診断/
分子診断
国立がん研究センター中央病院 病理診断科
D(1),F(9,20,29,48,59)
矢野 聖二薬物療法 金沢大学医薬保健研究域医学系 呼吸器内科学
D(1,10,26,27,29,34,58),F(9,49,54),G(34)
吉澤 明彦病理診断 奈良県立医科大学 病理診断学講座
薬物療法および集学的治療小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
高橋 利明薬物療法 静岡県立静岡がんセンター 呼吸器内科
D(1,29,58),F(1,3,27,29,34,53,58)
二宮貴一朗**薬物療法 岡山大学病院 ゲノム医療総合推進センター
D(29,58)
天野 陽介薬物療法 公立学校共済組合関東中央病院 呼吸器内科
池田  慧薬物療法 関西医科大学附属病院 呼吸器腫瘍内科
D(1,10,26,29,58)
泉  大樹薬物療法 国立がん研究センター東病院 呼吸器内科
F(1,2,21,26,28,51)
今村 知世臨床薬理学 昭和医科大学先端がん治療研究所
大森 翔太薬物療法 大分大学医学部附属病院 呼吸器・感染症内科
大矢 由子薬物療法 藤田医科大学病院 呼吸器内科・アレルギー科
D(1,29,34,43,58)
勝屋 友幾薬物療法 国立がん研究センター中央病院 先端医療科
加藤 有加薬物療法 独立行政法人国立病院機構四国がんセンター 呼吸器内科
柄山 正人薬物療法/
支持療法
浜松医科大学 第二内科 呼吸器内科
河内 勇人薬物療法 京都府立医科大学 呼吸器内科
國政  啓薬物療法/
分子診断
大阪国際がんセンター 呼吸器内科
D(29)
蔵田 靖子薬物療法 岡山大学病院 新医療研究開発センター
才田  優薬物療法 新潟大学医歯学総合病院 呼吸器・感染症内科
坂田 能彦薬物療法 済生会熊本病院 呼吸器センター
D(1)
阪本 智宏気管支鏡検査・
治療/薬物療法
鳥取大学医学部附属病院 呼吸器内科・膠原病内科
D(1,34,58)
佐藤 悠城薬物療法 神戸市立医療センター中央市民病院 呼吸器内科
白石 祥理薬物療法 九州大学大学院医学研究院 呼吸器内科学分野
F(29)
角  俊行薬物療法 函館五稜郭病院 呼吸器内科
D(1,10,23,37)
髙橋  聡薬物療法 東京医科大学病院 呼吸器・甲状腺外科
滝  貴大薬物療法 岡山大学大学院医歯薬学総合研究科 血液・腫瘍・呼吸器内科学
突田 容子薬物療法 東北大学病院 呼吸器内科
D(1)
長谷川一男 特定非営利活動法人肺がん患者の会ワンステップ
見前 隆洋外科治療 広島大学 腫瘍外科
D(29,58)
宮脇 太一薬物療法/気管支
鏡検査・治療
順天堂大学医学部附属順天堂医院 呼吸器内科
三好 智裕外科治療 国立がん研究センター東病院 呼吸器外科
守田  亮薬物療法/気管支
鏡検査・治療
秋田厚生医療センター 呼吸器内科
D(1,29,43)
和久田一茂薬物療法 静岡県立静岡がんセンター 呼吸器内科
 外部委員
天野 慎介 一般社団法人グループ・ネクサス・ジャパン患者会
片方 容子薬物療法/緩和
ケア/看護
藤田医科大学ばんたね病院 看護部
中島 和子がん薬物療法/
看護
静岡県立静岡がんセンター 看護部
森田 智視生物統計学 京都大学大学院医学研究科
D(1,10,29,34,43,58)
診断小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
澁谷 景子放射線治療 大阪公立大学大学院医学研究科 放射線腫瘍学
D(1)
姫路 大輔**気管支鏡検査・
治療
宮崎県立宮崎病院 内科
井上  大放射線診断 金沢大学病院 放射線科
岩野 信吾放射線診断 名古屋大学大学院医学系研究科 総合保健学専攻 バイオメディカルイメージング情報科学講座 医用画像工学分野
遠藤 正浩放射線診断/
気管支鏡検査・
治療
静岡県立静岡がんセンター 画像診断科
D(26)
北川智余恵薬物療法 国立病院機構名古屋医療センター 腫瘍内科・呼吸器内科
F(2,26)
阪本 智宏気管支鏡検査・
治療/薬物療法
鳥取大学医学部附属病院 呼吸器内科・膠原病内科
D(1,34,58)
清水 淳市薬物療法/
分子診断
愛知県がんセンター 呼吸器内科
須田 健一分子診断/
外科治療
近畿大学医学部 外科学教室呼吸器外科部門
D(1,29),F(1)
中島 崇裕気管支鏡検査・
治療
獨協医科大学 呼吸器外科
D(1,11,29)
南條 成輝分子診断/
薬物療法
金沢大学附属病院 呼吸器内科
D(1)
藤本  源薬物療法 三重大学大学院医学系研究科 呼吸器内科
D(1)
南  大輔気管支鏡検査・
治療/薬物療法
医療法人ほそや医院 呼吸器内科
栁谷 典子薬物療法 がん研究会有明病院 呼吸器内科
D(1,29,34,42)
 外部委員
安藤恵美子 特定非営利活動法人肺がん患者の会ワンステップ
 オブザーバー
深井 一郎外科治療 鈴鹿中央総合病院 呼吸器センター 外科
外科療法小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
千田 雅之外科治療 獨協医科大学 呼吸器外科
大塚  崇**外科治療/気管支
鏡検査・治療
東京慈恵会医科大学 呼吸器外科
G(34)
井坂 珠子外科療法 東京女子医科大学 第一外科
大瀬 尚子外科療法 大阪大学大学院医学系研究科 呼吸器外科学
岡見 次郎外科治療 大阪国際がんセンター 呼吸器外科
B(28)
岡本 龍郎外科治療 国立病院機構別府医療センター 呼吸器外科
F(26,29,42,52,58),G(29,57)
此枝 千尋外科治療 東京大学医学部附属病院 呼吸器外科
塩野 知志放射線診断/
外科治療
山形大学医学部 第2外科
宗  淳一外科療法 大阪公立大学大学院医学研究科 呼吸器外科学
D(1,7,11,19,25,27,29,58),F(29)
田中 雄悟外科療法 鳥取大学医学部附属病院 呼吸器・乳腺内分泌外科
D(7,46,56)
土谷 智史気管支鏡検査・
治療/外科治療
/薬物療法
富山大学 呼吸器外科
菱田 智之外科治療 埼玉医科大学国際医療センター 呼吸器外科
矢島 俊樹外科治療 香川大学医学部 呼吸器・乳腺内分泌外科
放射線治療及び集学的治療小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
石川  仁放射線治療 量子科学技術研究開発機構QST病院
松尾 幸憲**放射線治療 近畿大学医学部 放射線腫瘍学部門
青木 秀梨放射線治療 がん研究会有明病院 放射線治療部
今野 伸樹放射線治療 広島大学病院 放射線治療科
遠藤 雅士放射線治療 自治医科大学附属病院 放射線治療科
大熊 加惠放射線治療 国立がん研究センター中央病院 放射線治療科
大熊 裕介薬物療法 国立がん研究センター中央病院 呼吸器内科
D(1,9,29,34),F(1,10,24,29,58)
大西かよ子放射線治療 国際医療福祉大学医学部 放射線医学
岸  徳子放射線治療 京都大学医学部附属病院 放射線治療科
小宮山貴史放射線治療 山梨大学医学部 放射線治療科
齋藤 淳一放射線治療 富山大学学術研究部医学系 放射線診断・治療学講座
阪上 茉衣放射線治療 大阪公立大学大学院医学研究科 放射線腫瘍学
白井 克幸放射線治療 自治医科大学附属病院 放射線治療科
G(36)
髙橋 重雄放射線治療 香川大学医学部附属病院 放射線治療科
辻野佳世子放射線治療 兵庫県立がんセンター 放射線治療科
D(1)
中村 匡希放射線治療 国立がん研究センター東病院 放射線治療科
F(5)
中村 雅俊放射線治療 筑波大学附属病院 放射線腫瘍科
野中 哲生放射線治療 日本赤十字社医療センター 放射線腫瘍科
光吉 隆真放射線治療 神戸市立医療センター中央市民病院 放射線治療科
 外部委員
田上 克也 特定非営利活動法人肺がん患者の会ワンステップ
胸膜中皮腫小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
芳川 豊史外科治療/気管支
鏡検査・治療
名古屋大学医学部附属病院 呼吸器外科
F(33)
栗林 康造**薬物療法 兵庫医科大学 呼吸器・血液内科学
芦澤 和人放射線診断 長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床腫瘍学
加藤 勝也放射線診断 川崎医科大学総合医療センター 放射線科
木島 貴志薬物療法/
分子診断
兵庫医科大学 医学部 呼吸器・血液内科学
D(1,10,17,29,34,43,58),G(27,29)
木村 智樹放射線治療 高知大学医学部 放射線腫瘍学講座
D(1)
坂下 博之薬物療法 横須賀共済病院 化学療法科/呼吸器内科
田口 健一病理診断 国立病院機構九州がんセンター 統括診療部病理診断科
田村 朋季薬物療法 岩国医療センター 呼吸器内科
中島 喜章 中皮腫サポートキャラバン隊
中村 晃史外科治療 兵庫医科大学病院 呼吸器外科
中村 彰太外科治療 名古屋大学医学部附属病院 呼吸器外科
F(33)
野津田泰嗣病理診断/気管支
鏡検査・治療/
外科治療
東北大学加齢医学研究所 呼吸器外科学分野
橋本 昌樹外科治療 兵庫医科大学病院 呼吸器外科学
長谷 哲成薬物療法/
分子診断
藤田医科大学 呼吸器内科
D(1)
濵﨑  慎病理診断 福岡大学医学部 病理学講座
藤本 伸一薬物療法 岡山労災病院 呼吸器内科・腫瘍内科
F(1,10,17)
冨士原将之放射線治療 兵庫医科大学 放射線医学講座
松尾 幸憲放射線治療 近畿大学医学部 放射線腫瘍学部門
湊   宏病理診断 石川県立中央病院 病理診断科
三村 剛史外科治療 呉医療センター・中国がんセンター 呼吸器外科
矢寺 和博放射線治療 産業医科大学医学部 呼吸器内科学
D(1,6,15,17,37),F(4,17)
吉田 達哉薬物療法 国立がん研究センター中央病院 呼吸器内科
D(1,3,26,58),F(1,2,3,8,26,29,37,38,47,58)
 外部委員
渡邊 益孝 中皮腫サポートキャラバン隊
胸腺腫瘍小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
村川 知弘外科治療 関西医科大学附属病院 呼吸器外科
藤本 公則**放射線診断/
気管支鏡検査・
治療
久留米大学医学部 放射線医学講座
F(45)
井上 匡美外科治療 京都府立医科大学 呼吸器外科学
大熊 裕介薬物療法 国立がん研究センター中央病院 呼吸器内科
D(1,9,29,34),F(1,10,24,29,58)
大政  貢気管支鏡検査・
治療/外科治療
神戸市立西神戸医療センター 呼吸器外科
奥田 勝裕外科治療 名古屋市立大学大学院医学研究科 病態外科学講座 呼吸器・小児外科学分野
清水 重喜病理診断 近畿中央呼吸器センター 統括診療部臨床検査部
髙橋 重雄放射線治療 香川大学医学部附属病院 放射線治療科
竹本真之輔薬物療法/気管支
鏡検査・治療
長崎大学病院 呼吸器内科
辻野佳世子放射線治療 兵庫県立がんセンター 放射線治療科
D(1)
富山 憲幸放射線診断 大阪大学大学院医学系研究科 放射線統合医学講座
A(39),G(18,55)
二瓶 圭二放射線治療 大阪医科薬科大学 放射線腫瘍学教室
舟木壮一郎外科治療 兵庫医科大学 呼吸器外科
堀池  篤薬物療法 昭和医科大学医学部 内科学講座 腫瘍内科学部門
D(1),F(29,35)
山田 洋介病理診断 東京大学大学院医学系研究科 病因・病理学専攻 病理学講座 分子病理学分野
緩和ケア小委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
井上  彰薬物療法/
緩和ケア
東北大学大学院医学系研究科 緩和医療学分野
D(1,26,29),G(29)
坂下 明大**緩和ケア 兵庫県立はりま姫路総合医療センター 緩和ケア内科
高橋 孝輔薬物療法 安城更生病院 呼吸器科
突田 容子薬物療法 東北大学病院 呼吸器内科
D(1)
橋本 直純気管支鏡検査・
治療/薬物療法/
緩和ケア
藤田医科大学 呼吸器内科学
横内  浩分子診断/
薬物療法
北海道がんセンター 呼吸器内科
D(1,29,34),F(1,2,23,26,28,29,37,43,51,58)
 外部委員
三宅 房世 Hi! フレンズ
病理委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
南  優子病理診断/
分子診断
国立病院機構茨城東病院胸部疾患・療育医療センター 病理診断科
吉澤 明彦**病理診断 奈良県立医科大学 病理診断学講座
稲村健太郎病理診断/
分子診断
自治医科大学 腫瘍病理学
遠藤  誠外科治療 山形県立中央病院 呼吸器外科
門田 球一病理診断 香川大学医学部 分子腫瘍病理学
櫛谷  桂病理診断 広島大学大学院医系科学研究科 病理学研究室
小山(齊藤) 涼子病理診断 国立病院機構仙台医療センター 病理診断科
酒井 康裕病理診断 関西医科大学総合医療センター 病理診断科
鈴木 理樹病理診断 東京大学大学院医学系研究科 人体病理学・病理診断学
田口 健一病理診断 国立病院機構九州がんセンター統括診療部 病理診断科
谷野美智枝病理診断/
分子診断
旭川医科大学病院 病理部・病理診断科
津端由佳里薬物療法 岐阜大学大学院医学系研究科 呼吸器内科学
D(1,14,26,27,28,29,43)
二宮 浩範病理診断 公益財団法人がん研究会 癌研究所 病理部
I(1,26,29,34,38)
畑中佳奈子病理診断 北海道大学病院 先端診断技術開発センター
F(22,31)
濵﨑  慎病理診断 福岡大学医学部 病理学講座
林 大久生病理診断/
分子診断
順天堂大学大学院医学研究科 人体病理病態学講座
D(1,29)
比島 恒和病理診断 東京都立駒込病院 病理科
松林  純病理診断 東京医科大学医学部医学科 人体病理学分野
谷田部 恭病理診断/
分子診断
国立がん研究センター中央病院 病理診断科
D(1),F(9,20,29,48,59)
柳川 直樹病理診断/
分子診断
岩手医科大学 病理診断学講座
 オブザーバー
武田麻衣子病理診断 奈良県立医科大学 病理診断学講座
中井登紀子病理診断 関西医科大学附属病院 病理診断科
山田 洋介病理診断 東京大学大学院医学系研究科 病因・病理学専攻 病理学講座 分子病理学分野
気管支鏡委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
鈴木  実外科治療 熊本大学大学院生命科学研究部 呼吸器外科・乳腺外科学分野
中島 崇裕**気管支鏡検査・
治療
獨協医科大学 呼吸器外科
D(1,11,29)
出雲 雄大気管支鏡検査・
治療/薬物療法
日本赤十字社医療センター 呼吸器内科
D(1,29,58)
沖  昌英気管支鏡検査・
治療/薬物療法
国立病院機構名古屋医療センター 呼吸器内科
F(1,2,12,16,32,40,49,58)
齊藤  元外科治療 岩手医科大学 呼吸器外科学講座
桜田  晃病理診断/分子
診断/気管支鏡
検査・治療
みやぎ県南中核病院 呼吸器外科
澁谷  潔気管支鏡検査・
治療/外科治療
/細胞診断
成田赤十字病院肺がん治療センター 呼吸器外科
鈴木 秀海気管支鏡検査・
治療/外科治療
千葉大学医学部附属病院 呼吸器外科
D(1,34)
立原 素子薬物療法/気管支
鏡検査・治療
神戸大学大学院医学研究科 呼吸器内科学分野
D(1,27,29,34,58),F(1,30,34)
田中 陽子気管支鏡検査・
治療/薬物療法
JCHO大阪病院 呼吸器センター
田宮 暢代気管支鏡検査・
治療/薬物療法
洛和会音羽病院 呼吸器内科
藤野 孝介外科治療/
薬物療法/気管支
鏡検査・治療
熊本大学病院 呼吸器外科
山本 真一気管支鏡検査・
治療/外科治療
新小山市民病院 呼吸器外科
D(29)
細胞診判定基準改定委員会(*:委員長,**:副委員長)
委員会専門 所属/利益相反(2022~2024年)
羽場 礼次病理診断/
精度管理
香川大学医学部附属病院 病理診断科・病理部
D(1,26,58)
田中 良太**病理診断/気管支
鏡検査・治療/
外科治療
杏林大学医学部付属病院 呼吸器・甲状腺外科
河原 邦光病理診断 神戸大学大学院医学研究科 地域連携病理学
久山 彰一薬物療法 岩国医療センター 呼吸器内科
後藤 行延外科治療 東京医科大学茨城医療センター 呼吸器外科
桜田  晃病理診断/分子
診断/気管支鏡
検査・治療
みやぎ県南中核病院 呼吸器外科
三浦 弘之細胞診断/気管支
鏡検査・治療/
外科治療
公立阿伎留医療センター 呼吸器外科
南  優子病理診断/
分子診断
国立病院機構茨城東病院胸部疾患・療育医療センター 病理診断科
森川  慶気管支鏡検査・
治療
聖マリアンナ医科大学病院 呼吸器内科
D(1,28,29,34,37,58)
栁谷 典子薬物療法 がん研究会有明病院 呼吸器内科
D(1,29,34,42)
吉澤 明彦病理診断 奈良県立医科大学 病理診断学講座
 外部委員
柿沼 廣邦細胞診断 熊本大学病院 病理部/医療技術部病理技術部門
澁木 康雄細胞診断 国立がん研究センター中央病院 臨床検査科/病理診断科
三宅 真司細胞診断 東京医科大学病院 病理診断科
 オブザーバー
佐藤 之俊病理診断/
外科治療
丸子中央病院 呼吸器外科
廣島 健三病理/
細胞診断
袖ヶ浦さつき台病院 診療部
※利益相反のカテゴリー
A.役員・顧問職
B.株保有・利益
C.特許使用料
D.講演料等
E.原稿料
F.研究費
G.寄付金
H.寄付講座
I.その他

※企業等

  1. アストラゼネカ株式会社
  2. アッヴィ合同会社
  3. アムジェン株式会社
  4. イーピーエス株式会社
  5. イルミナ株式会社
  6. インスメッド合同会社
  7. インテュイティブサージカル合同会社
  8. エイツーヘルスケア株式会社
  9. エーザイ株式会社
  10. 小野薬品工業株式会社
  11. オリンパス株式会社
  12. 株式会社カネカ
  13. 京セラ株式会社
  14. 協和キリン株式会社
  15. 杏林製薬株式会社
  16. ギリアド・サイエンシズ株式会社
  17. グラクソ・スミスクライン株式会社
  18. ゲルベ・ジャパン株式会社
  19. コヴィディエンジャパン株式会社
  20. コニカミノルタ株式会社
  21. サイオネス・ヘルス・ジャパン株式会社
  22. サクラファインテックジャパン株式会社
  23. サノフィ株式会社
  24. シミック株式会社
  25. ジョンソン・エンド・ジョンソン株式会社
  26. 第一三共株式会社
  27. 大鵬薬品工業株式会社
  28. 武田薬品工業株式会社
  29. 中外製薬株式会社
  30. 帝人ファーマ株式会社
  1. 東レ株式会社
  2. 西日本がん研究機構(WJOG)
  3. ニプロ株式会社
  4. 日本イーライリリー株式会社
  5. 日本化薬株式会社
  6. 日本電子応用株式会社
  7. 日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社
  8. ノバルティスファーマ株式会社
  9. 医療法人財団ハイメディッククリニックWest
  10. パレクセル・インターナショナル株式会社
  11. 株式会社日立製作所
  12. ファイザー株式会社
  13. ブリストル・マイヤーズ スクイブ株式会社
  14. 株式会社ホギメディカル
  15. 株式会社マイクロン
  16. 株式会社メディカロイド
  17. メドペイス・ジャパン株式会社
  18. メルクバイオファーマ株式会社
  19. ヤンセンファーマ株式会社
  20. リバーフィールド株式会社
  21. Amgen, Inc.
  22. AnHeart
  23. AnHeart Therapeutics
  24. BlissBio
  25. GEヘルスケアファーマ株式会社
  26. Johnson and Johnson USA
  27. Medtronic
  28. MSD株式会社
  29. Thermo Fisher Scientific
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