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オンラインジャーナル

投稿規定

2016年4月1日改訂

1.投稿資格・条件

1) 投稿論文の筆頭著者および論文責任者は原則として日本肺癌学会社員に限る。ただし、共著者はこの限りではない。
2) 指導的立場にあり、論文の内容および問い合わせに対して責任を有する著者を論文責任者とし、誓約書を用いて確認を行うこと。
3) 利益相反に関する事項の開示 投稿論文の内容に関し、「日本肺癌学会 利益相反に関する指針」に基づき、共著者を含めた全著者の当該論文に関する利益相反に関する事項について、利益相反記載様式を用いて開示しなければならない。開示内容は「利益相反に関する取扱い細則」に基づき、掲載論文の末尾に記載し公表する。利益相反開示事項がない場合は、末尾に「本論文内容に関連する著者の利益相反:なし」の文言が記載される。 尚、誓約書利益相反記載様式は投稿webサイトよりダウンロードし、事務局に原本を郵送すること。
4) 投稿論文は、他誌に発表されていないものに限る。他誌に掲載済の論文について観点を変えて投稿する場合は、『肺癌』に投稿することについて掲載済雑誌の編集委員会の許可を得たうえで、雑誌名(巻、号)を明記し掲載済であることを論文内に記載する。 但し、下記の定義に該当する場合は、二次出版としての投稿を認める(本誌に掲載された論文の著作権は日本肺癌学会に帰属する)。 二次出版の定義
  1. 『肺癌』に掲載された和文論文を、欧文誌に投稿すること。
  2. 欧文誌に掲載された論文を、和文で『肺癌』に投稿すること。
付帯条件
  1. 双方の編集委員会の許可を得ること。
  2. 初出誌が発行されてから1週間以上経過していること。
  3. 二次出版の対象とする主な読者が初出誌のそれとは異なること。
  4. 初出誌の論文データや結果・考察を正確に反映させること。
  5. 脚注に初出誌の雑誌名(巻、号)を明記すること
5) 投稿論文における研究発表においては、下記の指針を遵守すること。
  1. 症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針」(外科関連学会協議会:平成16年4月6日、平成21年12月2日一部改正)
  2. 患者の病理検体(生検・細胞診・手術標本)の取扱い指針」(外科関連学会協議会:平成17年5月10日) ※指針は、投稿規定に記載する。
6) 論文の著者数については、筆頭著者を含め原則として、原著・総説は10名以内、症例報告は6名以内とする。但し、共同研究等、これを超える著者数を希望する場合は編集委員会の判断を仰ぐこと。
7) 査読に対する修正原稿の再投稿は、一部修正:45日以内、大幅修正:90日以内までとする。これを過ぎた場合には新規投稿扱いとする。

2.投稿論文の採否・掲載順

投稿論文の採否は編集委員会の審査によって決定する。審査は査読制を採用し、論文内容、論文形式、論文の長さ、図表数などを含め審査する。掲載は原則として原稿採択順とする。

3.論文の種類

論文の種類は 1.原著 2.症例報告 3.総説 4.その他とする。総説は原則として編集委員会が企画・依頼するが、投稿も受付ける。

4.原稿の形式

投稿方法

投稿は原則的に、電子投稿システム「ScholarOne ManuscriptsTM」で行う。必ず投稿前にファイルの文字化け、画像の鮮明度などを確認すること。

投稿webサイト:http://mc.manuscriptcentral.com/haigan(日本肺癌学会webサイト内リンクより移動可)

アップロードするファイルサイズは、全てのファイルの合計で20MBまでとする。

1) 上記webサイトにアクセスし、アカウントを作成する(初めてのご利用時のみ)。 連絡先・メールアドレスなどの変更がある場合は、各自でアカウント情報の修正を行うこと。
2) 用意したファイル(論文原稿、表、図)をアップロードする。
3) アップロードしたファイルはwebサイトで送信前に表示されるPDF形式で確認する。
4) 最後に「送信」ボタンをクリックすると投稿完了。

原稿の書き方

原稿はコンピュータソフト(MS Word等)にて作成し、横書き、新かなづかいのわかりやすい口語体を用い、A4版1頁20字詰、20行を厳守する。英文抄録は半角文字で入力し略語を最初に用いるときは必ず略さず書くこととする。なお、表題及び要旨は略語を用いてはならない。 日本語化した外国語は片仮名で書き、止むを得ない外国語は、原語のまま記載する。

1) 全ての投稿において、【論文原稿】【図】【表】の3つのファイルにわけてアップロードをする。
2) 論文原稿は、以下の順で番号毎に改頁を行い記述する。(1つのファイルで作成) (1)表紙(論文種類、論文タイトル、著者名及び所属を日本語・英語で併記する) (2)要旨 (3)英文抄録 (4)索引用語・KeyWords (5)ランニングタイトル (6)本文 (7)引用文献 (8)図・表の解説文(英語) (9)論文責任者名及び所属を日本語・英語(Corresponding author)で記載する。(住所・アドレスは任意とする)
3) 著者所属脚注番号、文献引用番号は、括弧等をつけない上付きアラビア数字とする。用法に関しては以下を参照のこと。 X1,3-5 X,1,3-5 X.1,3-5 X1,3-5: X1,3-5; X1,3-5
4) 図・表・写真についての脚注には、以下の記号を以下の順で用いること。   †  ‡  §  ∥  ¶  #  **  ††  ‡‡

原著・症例報告・総説(和文)

1) 要旨は500字、英文抄録は500words以内のStructured Abstractとし、日本語と英語それぞれ対応する以下のような見出しをつけてまとめる。 原著:和文:目的、研究計画(方法)、結果、結論    英文:Objective、Study Design(Methods)、Results、Conclusion 症例:和文:背景、症例、結論    英文:Background、Case(s)、Conclusion 注意:要旨と英文抄録の内容を一致させること(英訳にあたり、要旨の内容を省略しない)。
2) 索引用語、Key wordsは5語以内で日本語と英語(最初の語の最初の文字は大文字)をそれぞれ対応するものを併記する。
3) ランニングタイトルは英語で10words以内(日本語は不要)。
4) 本文はA4サイズ(1頁400字)で、原著・総説20頁以内、症例報告10頁以内。
5) 図・表・写真は原著・総説15枚以内、症例報告10枚以内、用いる文字は解説を含め英字とする。
6) 表及び図・写真は原則としてA4までとし、余白等に図表番号を記載する。
7) 引用文献は原則として、原著・総説30編以内、症例報告15編以内とする。 本文に引用された順に番号をつけ、末尾に一括し記載する。文献表記は、バンクーバー・スタイルに準じ、著者名6名以内(6名をこえる場合は、和文誌は“他”、英文誌は“et al.”と略記する).標題.雑誌名(一般的な略称でよい).年(西暦)); 巻: 頁(開始頁と終了頁).の順に記載する。外国文献の略号はIndex Medicusに従う。 例.雑誌
  1. 由佐俊和,伊豫田明,門山周文,佐々木一義,鈴木 実,山川久美,他.多施設共同研究グループによるびまん性悪性胸膜中皮腫51症例の臨床的検討.肺癌.2005;45:241-247.
単行本
  1. 西村浩一.肺気腫.伊藤正男,井村裕夫,高久史麿,編集.医学書院 医学大辞典.東京:医学書院;2003:1932.
  2. 緒方じゅん,中西洋一.肺癌患者の意識障害―電解質異常―.藤村重文,編集.肺癌診療二頁の秘訣.東京:金原出版;2004:180-181.
  3. Suster S, Rosai J. Thymus. In:Sternberg SS, ed. Histology for Pathologists. 2nd ed. Philadelphia:Lippincott-Raven;1997:687-706.

原著・症例報告・総説(英文)

1) 英文抄録は原著・総説は500words以内、症例報告は300words以内のStructured Abstractとし、以下のような見出しをつけてまとめる。  原著:Objective、Study Design(Methods)、Results、Conclusion  症例:Background、Case(s)、Conclusion
2) Key words(最初の語の最初の文字は大文字)は5語以内。
3) ランニングタイトルは10words以内。
4) 本文はA4サイズで、原著・総説15頁以内、症例報告10頁以内。
5) 引用文献の表記は和文の投稿規定に準ずるが、和文の雑誌、単行本に関しては以下の様に表記する。
6) 英文論文を投稿する場合は、事前に英文校閲を受けることを推奨する。 例.雑誌
  1. Yusa T, Iyoda A, Kadoyama C, Sasaki K, Suzuki M, Yamakawa H, et al. Diffuse malignant mesothelioma of the pleura―A clinical study of 51 cases from a multi-institutional study group―. JJLC. 2005;45:241-247.
単行本
  1. Nishimura K. Haikisyu. In:Ito M, Imura H, Takaku F, eds. Igakushoin Igakudaijiten. Tokyo:Igakushoin;2003:1932.

5.掲載論文への意見等

過去6ヶ月以内に発表された論文について、質問や意見等がある場合は、氏名、所属機関を含めA4サイズの用紙(1頁400字)3枚以内にまとめ、編集委員会宛に、電子メール又は郵送にて送付する。

6.掲載料

原則として、原稿組上りにおいて、原著は5頁以内、症例報告は3頁以内の掲載は無料とするが、次の場合はその実費を著者の負担とする。

  1. 規程の頁を超える場合  超過頁料として1頁につき10,000円
  2. 図表トレース・図表の文字入・表組を要する場合

7.別刷

著者の希望により50部単位で作成し、その費用は著者の負担とする。 著者校正のときに50部単位で申し込むこと。

  組上げ原稿の頁数
作成部数 1~4頁 5~8頁 9~12頁
50部 8,800円 10,300円 11,700円
100部 12,300円 13,900円 15,300円
150部 16,200円 18,390円 20,595円
200部 18,600円 21,500円 24,200円
250部 21,800円 24,900円 28,100円

8.支部活動

1) 各支部会での演題抄録は、演題名、所属、演者(共同演者を含む)を含め400字以内、但し特別講演、シンポジウムなどは600字程度とする。これを超過した場合の費用は支部負担とする。プログラム2冊、抄録のデータを電子メディアにて事務局に提出する。
2) 病理アドバイザーからの推薦を受けた症例報告は、Short Reportとし掲載する。投稿要項は発表者へ事務局より送付する。

9.著作権

本学会誌に掲載された論文の著作権は日本肺癌学会に属する。

10.その他

学会誌『肺癌』は年7回の発刊とする。原則として、2月、4月、6月、8月、10月、12月号は日本肺癌学会ホームページに掲載され、会員に限り閲覧できる。学術集会号のみ紙媒体での発刊を行う。

【問合せ先】 投稿全般に関する問い合わせ(誓約書・利益相反記載様式送付先) 特定非営利活動法人 日本肺癌学会 編集委員会 E-mail:office@haigan.gr.jp

電子投稿システムに関する問合せ (投稿及び査読システムの操作に関する技術的なサポート) 株式会社杏林舎 ScholarOneサポートデスク TEL:03-3910-4517(受付時間:平日9時~17時 但し12時~13時除く) E-mail:s1-support@kyorin.co.jp


症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における 患者プライバシー保護に関する指針

 医療を実施するに際して患者のプライバシー保護は医療者に求められる重要な責務である。一方、医学研究において症例報告は医学・医療の進歩に貢献してきており、国民の健康、福祉の向上に重要な役割を果たしている。医学論文あるいは学会・研究会において発表される症例報告では、特定の患者の疾患や治療内容に関する情報が記載されることが多い。その際、プライバシー保護に配慮し、患者が特定されないよう留意しなければならない。  以下は外科関連学会協議会において採択された、症例報告を含む医学論文・学会研究会における学術発表においての患者プライバシー保護に関する指針である。

1) 患者個人の特定可能な氏名、入院番号、イニシャルまたは「呼び名」は記載しない。
2) 患者の住所は記載しない。但し、疾患の発生場所が病態等に関与する場合は区域までに限定して記載することを可とする。(神奈川県、横浜市など)。
3) 日付は、臨床経過を知る上で必要となることが多いので、個人が特定できないと判断される場合は年月までを記載してよい。
4) 他の情報と診療科名を照合することにより患者が特定され得る場合、診療科名は記載しない。
5) 既に他院などで診断・治療を受けている場合、その施設名ならびに所在地を記載しない。但し、救急医療などで搬送元の記載が不可欠の場合はこの限りではない。
6) 顔写真を提示する際には目を隠す。眼疾患の場合は、顔全体が分からないよう眼球のみの拡大写真とする。
7) 症例を特定できる生検、剖検、画像情報に含まれる番号などは削除する。
8) 以上の配慮をしても個人が特定化される可能性のある場合は、発表に関する同意を患者自身(または遺族か代理人、小児では保護者)から得るか、倫理委員会の承認を得る。
9) 遺伝性疾患やヒトゲノム・遺伝子解析を伴う症例報告では「ヒトゲノム・遺伝子解析研究に関する倫理指針」(文部科学省、厚生労働省及び経済産業省)(平成13年3月29日、平成16年12月28日全部改正、平成17年6月29日一部改正、平成20年12月1日一部改正、平成25年2月8日全部改正、平成26年11月25日一部改正)による規定を遵守する。

平成16年4月6日 (平成21年12月2日一部改正 平成27年8月28日一部改正) 外科関連学会協議会


患者の病理検体(生検・細胞診・手術標本)の取扱い指針

 人体に由来する検体の病理学的検索は医学・医療にとって不可欠である。病理標本には病理解剖に由来する検体と患者の生検、細胞診、あるいは手術標本に由来する検体がある。病理解剖に由来する検体は「死体解剖保存法」(昭和24年6月)や厚生省健康政策局長名で通知された「病理解剖指針について」(昭和63年11月)に規定されている。生検、細胞診、あるいは手術標本などの病理検体の病理医による検索は診断・治療にとって重要であり、これらの検体を用いた研究は医学・医療の進歩にとって不可欠である。  本指針は病理検体の取扱い指針について、(社)日本病理学会の提案に基づいて、外科関連学会協議会が策定したものである。

  1. 病理検体を精度管理、医学教育、あるいは症例報告を含む学術研究に使用することは医療者にとって本来的業務の一環である。
  2. 病理検体は、患者から包括的同意(注1)をとることにより、患者の特定ができない範囲において、精度管理、医学教育あるいは症例報告に使用することができる。
  3. 学術研究に関しては、原則として、書面によるインフォームド・コンセントが個人別に必要である。ただし、各医療施設あるいは関連学会の倫理委員会が適正と認める範囲内において、包括的同意でも遂行できる。症例報告については、外科関連学会協議会がすでに発表した指針(注2)を遵守する限り、包括的同意が許される。ヒトゲノム・遺伝子解析研究は三省合同の倫理指針(注3)に従う。
  4. 病理診断に用いた顕微鏡標本、パラフィンブロック、写真などは保険医療機関および保険医療担当規制(昭和32年4月30日)に規定される「診療に関する諸記録」であり、当該施設で一定期間、保管・管理するものとする。
  5. 病理検体を精度管理、医学教育、あるいは症例報告を含む学術研究に使用する場合、病理医と臨床医は医学の発展のために同等の立場に立って協力し合う。

(注1):“包括的同意”とは、厚生労働省の通達「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイドライン」(平成16年12月24日付通達)を参照のこと。 (注2):指針とは、それぞれ日本病理学会「症例報告における患者情報保護に関する指針」(平成13年11月26日)、外科関連学会協議会「症例報告を含む医学論文及び学会研究会発表における患者プライバシー保護に関する指針」(平成16年4月6日)を指す。 (注3):三省合同の倫理指針とは、文部科学省、厚生労働省、および経済産業省の三省合同告示の倫理指針(平成16年12月28日付)を指す。

平成17年5月10日 外科関連学会協議会



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