西日本肺癌グループでは，Ⅰ-Ⅲ期を対象に，CDDP＋VDS＋テガフール・ウラシル配合剤（UFT）とUFT，手術単独の3群についての比較試験が行われ，5年生存率でUFT群は64％と手術単独群の49％と比し，有意に良好であった^1）。その後，Japan Lung Cancer Research Group（JLCRG）でⅠ期肺腺癌に対するUFTの効果を検討する第Ⅲ相試験が行われ，全体では3％（85％→88％），ⅠB期（T＞3 cm）においては11％（74％→85％）の上乗せ効果が認められた^2）。あと4つの臨床試験を加えて行われたメタアナリシス（2,003症例；腺癌84％）の結果，全体で5％（77％→82％）の5年生存率の改善を認め，UFTの有効性が確認された。組織型別にみると，腺癌においてHR 0.69（95％CI：0.56-0.85）に対し，扁平上皮癌においてはHR 0.82（95％CI：0.57-1.19）であった^3）。TNM分類の改訂（第7版）により，T1はT1a（腫瘍径2 cm以下），T1b（腫瘍径＞2 cmで，かつ3 cm以下）の2つのグループに分類されることになり，新しい分類に基づくサブグループ解析がなされたが，T1bにおいて6％（82％→88％）の5年生存率の改善，HR 0.62（95％CI：0.42-0.90）と良好な結果を示した^4）。
　よって，腫瘍径2 cmを超える術後病理病期Ⅰ期の完全切除例に対してはUFT療法が考慮される。ただし上述のように，特に腺癌を中心としてUFTの有効性が証明されているのに対し，非腺癌は検討症例数が少数であることなどからそのエビデンスは十分といえない。よって，腺癌症例に対する推奨グレードはB，非腺癌症例に対する推奨グレードはC1とした。

　1995年にNon-small Cell Lung Cancer Collaborative Groupより手術単独群と術後補助化学療法群のランダム化比較試験のメタアナリシスが報告され，CDDP併用療法の術後補助化学療法で相対死亡危険率を13％減少し，有意差は認めないが5年生存率を5％改善するとの結果であった^5）。このメタアナリシスの結果をもとにInternational Adjuvant Lung Cancer Trial Collaborative Group（IALT），JBR.10およびAdjuvant Navelbine International Trial Association（ANITA）trialなどの比較試験が行われ，いずれもCDDP併用療法を術後補助化学療法として行うことで無病生存率および5年生存率の向上が得られた^6）～8）。長期フォローアップの結果においても術後補助化学療法の有用性が再確認されたが^9）10），術後5年を超えるとその差が縮まることも示された^9）。これらの比較試験に，Adjuvant Lung Cancer Project Italy（ALPI）^11），Big Lung Trial（BLT）^12）を加えた，5つの比較試験について，4,584症例の個々のデータに基づくメタアナリシスが行われた（Lung Adjuvant Cisplatin Evaluation；LACE）。その結果，術後生存に対するハザード比0.89（95％CI：0.82-0.96）と，術後補助化学療法による有意な延命効果が示された。病期別のハザード比では，ⅠA期で1.40（0.95-2.06），ⅠB期で0.93（0.78-1.10），Ⅱ期で0.83（0.73-0.95），Ⅲ期で0.83（0.72-0.94）という結果であった^13）。サブグループ解析として，CDDP＋VNRに限ったメタアナリシスもなされ，ハザード比0.80（0.70-0.91），手術単独に対するCDDP＋VNRの生存率向上は，Ⅱ期で43％が54％，Ⅲ期で25％が40％で，生存率向上効果が顕著であった^14）。これまでの34の臨床試験，8,447症例を集めたメタアナリシスでも同様の結果が示され，エビデンスレベルとしてはⅠである^15）。
　しかし，これらのエビデンスがすべて国外のデータ（一部の試験には本邦の施設も参加）であることなど，本邦の肺癌治療への外挿性を総合的に判断した結果，推奨グレードをBとした。担当医は患者・患者家族に対してこのエビデンスを十分に説明したうえでシスプラチン併用化学療法を行うかどうかを決定することが望ましい。